今回、グローバル・アライアンス・リアルティ株式会社 山崎 弦氏にご協力をいただき、物件紹介動画の制作に至る経緯や、リニューアル公開後の反響など伺ってきました。
【PT+松下】
今回のリニューアルで、「360度パノラマビュー」やドローンで撮影した映像を使った「物件紹介動画」などいくつか新しいコンテンツを導入しているかと思うのですが、それ以前は物件の魅力を伝えるという部分で課題などあったのでしょうか?
【GAR山崎氏】
GORは2003年9月に上場した老舗のリートに分類されると思うのですが、ここ数年、投資家層の更なる拡大を目指して個人投資家向けセミナーに積極的に参加してきたところ、GORの知名度は意外に低いんだなと感じました。
GORの良いところを個人投資家の方々にしっかりと理解してもらうためには、GORのポートフォリオの特徴である「近・新・大」を全面的に出した分かりやすいメッセージを考えなくてはならない。
そして、「近・新・大」というのは、とてもクオリティが高い物件であることをアピールしなければならないと考えました。
セミナーなどで、クオリティの高い物件であることを、どんなに熱く語ったところで伝えられる情報量には限界があります。
例えば、都内在住の人であれば、「青山一丁目の駅から至近で、おしゃれな街の青山通りに面していて、神宮外苑が近くにあります」というような話をすればある程度イメージを持ってもらえるけれども、都内にいらっしゃらない投資家にはどんな説明をしても上手く伝わりません。
そういうジレンマというか、私たちが力を入れていろいろ説明をしても伝えきれない限界を感じ、物件の良さをビジュアルで伝えることのできる新たな映像コンテンツが必要なのではないかと議論している時に、タイミング良くPT+さんからドローンで物件を撮影する方法をご提案いただきました。
PT+さんが実際に撮影したサンプル映像を見せていただいて、これはなかなか面白いなと感じ、具体的に検討に入った訳ですが、WEBサイトもちょうどリニューアルするタイミングだったので、話は早かったですね。
通常の写真であれば地上から撮るか、ヘリコプターから撮るかしかないけれども、特にドローンがいいなと思ったのは、非日常的なビューを撮れるところだと思います。
非日常でありながらも、物件にフォーカスした、とても物件と近い距離で、その物件の周辺のエリアも合わせて撮れるということにとても魅力を感じました。
【PT+松下】
そうですね。
ドローン撮影の魅力、特徴としては、普段見られない角度、視点からの映像だったり、対象物の周辺を映したりできることかと思います。
最初にサンプルを見ていただいて仕上がりのイメージを共有できたとは思うんですが、ドローン撮影に興味をもっていただき、正式にご依頼いただいたことはとてもうれしかったです。
(Billions of yen)
1 | Shinjuku Mitsui Bldg. | 170 |
---|---|---|
2 | IIDABASHI GRAND BLOOM | 139 |
3 | Roppongi Hills Mori Tower | 115 |
4 | Shiodome Building | 107 |
5 | Tokyo Shiodome Building | 83 |
1 | Japan Hotel | +1.58% |
---|---|---|
2 | Hoshino Resorts | +0.88% |
3 | MORI TRUST | +0.67% |
* This website provides information and data on J-REITs and is not intended as a solicitation for investment. * The information appearing on this website has been carefully vetted, but the accuracy of the content is in no way guaranteed and may change without notice (that is, it may be modified or deleted). * Users shall be responsible for the use of the information published on this website. The Company cannot be held liable whatsoever regarding the use of this information. * Copyrights related to the information published on this website belong to the Company. The unauthorized use (diversion or reproduction, etc.) of this information is strictly prohibited.