2017年03月20日

特集!インフラ投資法人「いちごグリーンインフラ投資法人」インタビュー(4)

今回は、いちご投資顧問株式会社 グリーンインフラ本部長 日色 隆善氏にファンドの特長に関してインタビュー形式でお話していただきました。

――精密機器ですので全体のパネルの一部が発電しない場合、管理はどうなっていますでしょうか。

統合監視システムを導入しており、ホームページではリアルタイムで発電量を公表しています。モニターで天候も分かる形になっています。
このシステムも投資主の安心に繋がると思っていますが、これに加えリアルタイムでデータを集めて、異常が起こると故障をすばやく検知することが可能となっています。

さらに、いちごグリーンが保有する多くの発電所では、ストリング監視システムを導入しています。
ストリング監視システムとは、20枚弱程のパネルを列毎に監視するシステムです。
1,000枚単位で見るとなると1、2枚故障しているのを見落としがちになってしまいますが、20枚弱の単位であれば、発電量の落ち込みによる故障チェックをしやすくなります。ストリング監視では、モニター上で色の変化により一目で故障が分かるので、発電ロスを最小限に抑えられます。

メガソーラー発電の運用が進んでいる欧州では、このシステムによる費用対効果が最も高い発電監視システムが定着していますが、日本ではメガソーラー設備の1/3くらいしか導入されてないのではないかと思います。

※「太陽光パネルを列ごとに管理するストリング監視システム」(いちごグリーンインフラ投資法人より)
http://www.ichigo-green.co.jp/operation/strategy.php

――地域分散や時期的なぶれも分散されており、機器も細かく管理されている点がいちごグリーンインフラ投資法人の収益が安定しているアピールポイントになるのかと思います。

もうひとつ特徴として最低保証の日射量を設定しています。
いちごグリーンの収益は、売電による収益を源泉とした賃料形態になりますが、業績予想では平年並みの日射量をもとに発電予測量を算出し計画を立てています。先ほど申し上げたように、平年の日射量に大きなブレはないのですが、最近の異常気象もあり不安を感じる投資主の方もいらっしゃるかもしれません。従って、いちごグリーンでは、平年の日射量よりちょっと低い値となる発電予測量(P85)により最低保証日射量を設定し、この値を下回る場合は、オペレーターによる日射量の保証の仕組みが発動する形をとっています。
低日射量の年でも、この最低保証日射量の仕組みが発動することで、分配金に大きなブレが生じず、安定性を確保できます。
また、発電量が発電予測量より上ぶれすると、分配金が発電量に応じ増えるということになります。

※「賃料形態について」(いちごグリーンインフラ投資法人HPより)
http://www.ichigo-green.co.jp/operation/strategy.php

1|2|3|4|5|6|7|8

ReitInfo.com

Property Acquisition Price Rankings

(Billions of yen)

1 Shinjuku Mitsui Bldg. 170
2 IIDABASHI GRAND BLOOM 139
3 Roppongi Hills Mori Tower 115
4 Shiodome Building 107
5 Tokyo Shiodome Building 83
Unit Price Growth Rankings
1 Japan Hotel +2.00%
2 Hoshino Resorts +1.09%
3 Nippon Prologis +1.01%
* This website provides information and data on J-REITs and is not intended as a solicitation for investment.
* The information appearing on this website has been carefully vetted, but the accuracy of the content is in no way guaranteed and may change without notice (that is, it may be modified or deleted).
* Users shall be responsible for the use of the information published on this website. The Company cannot be held liable whatsoever regarding the use of this information.
* Copyrights related to the information published on this website belong to the Company. The unauthorized use (diversion or reproduction, etc.) of this information is strictly prohibited.