米国債の格下げ、欧州の金融不安、アジア圏の不動産バブル、中東の政治状況の流動化と、まさに世界は混迷の時代を迎えているとも言えます。
米国・欧州・日本等の先進国は経済が縮小方向に向かいつつありますが、必ずしも欧米がこのまま先細りになるとは限りません。
日本は不動産バブル崩壊によって失われた１０年又は２０年と言われていますが、この最たる原因は、バブル崩壊によって社会や組織が多くの人材を失ったことだと思います。
そして人材の多様性も小さくなったことが、その後の回復を遅らせたのではないかと思います。
その意味では、欧米も現在の苦境の中で人材を失えば、日本と同じ道を歩む可能性がありますが、米国は多様性社会ですから、その懸念は少なそうです。
日本は、先の大戦では神風特攻隊等で安易に人を費消してしまった国ですから、元々人材を費消する感覚が強い文化なのかも知れません。
日本の今の状況を冷静に見れば、短期に回復することもなさそうですし、この先の問題も簡単には解決出来ません。
今の指導者層で何とかするのも無理だと思いますので、長きに亙って改革できる人材を輩出して、時間を掛けて問題を解決していくしか道がなさそうです。
その意味では、今最も求められるのは、人材の確保と育成、そして色々な事態を想定してもう少し多様性を認める価値観と許容力ではないかと思います。
マスコミも些細な事で上げ足を取って政治家を攻撃したり悪評を立てたりしていますが、それが大きな視点で見て社会の役に立つのならば良いですが、結果として社会の活力を削いだり貴重な人材に失ったりしているかも知れないということを考えて欲しいと思います。
世の中は○か×だけの二択ではありませんし、その間に多くの△が存在します。
これをアナログ思考と言ってしまえばそれまでですが、世の中は常に変化し流動的だというのが当たり前ですから、どういう状況になっても対応出来る人材の厚みが社会の行方を左右することになります。
その意味でも、これからの日本にとって必要なのは、頼みの綱は人材だという当たり前のことを再認識することだろうと思います。